『業務フローの書き方ガイド』ダウンロード | 業務 フロー 目的

『業務フローの書き方ガイド』ダウンロード | 業務 フロー 目的

業務改善にITシステムを導入する際には要求を整理しRFP(Request For Proposal, 提案依頼書)をベンダーに提出します。またRPA(Robotic Process Automation)を導入して業務の自動化を行う事もあるでしょう。

その様な時、業務フローの書き方と目的を理解してフロー可視化のために業務フローを作成すると効果的です。

「業務フローの書き方ガイド」をダウンロードして、具体的に業務フロー作成時の参考にして下さい。

業務フロー 書き方と目的

業務フローとは

業務フローとは業務の流れの事ですが、業務内容や業務の判断及び処理の方法を視覚的に表現する図解の事を指します。業務を記号で表し、業務の開始から完了までのプロセスを部門毎手順別に図式化します。

業務フローの目的

フローの可視化

業務フローを書く目的は業務の可視化です。

業務改善、業務改革、DX推進と業務効率化や生産性向上のために施策があります。内部のAs Is (現状)の把握無しでいきなりコンサルやシステム会社にコンタクトしても無駄なコストがかかります。まずは、「業務の可視化」のために業務フローを作成してみましょう。

企業はヒト・モノ・カネ・情報の資産を有効活用して顧客を作り、市場を作っています。この資産の流れが業務フローです。口頭での伝達、文章で説明しても受け取り手の主観で誤解が生じる事があります。

業務のフローを決められた作図方法で記述すると、誰が見ても直観的に理解しやすくなります。業務フローは業務可視化のために作成するものです。

業務可視化のメリット

業務改善、業務改革、DX推進

業務の可視化は、業務改善、業務改革、DX推進で必須です。業務可視化でAs Is (現状)の把握をして、初めて改善案、To-Be (あるべき姿)が見えてきます。何処に人手がかかり、無駄があるかがわかり、自動化へのヒントが浮かびます。

業務の可視化に取り組むと、仕事の各工程にどのくらいの時間が使われているのかが見えてきます。また、部署毎の業務を可視化して他部門と共有すると、共通な業務をまとめて効率化する事もできます。

あまりに人手がかかっていたり、同じ事を何度もしている現実が見えれば、自動化を検討する事もできます。

『業務フローの書き方ガイド』 ダウンロード

QualityCubeではこれまで多くのITプロジェクトのコンサルティング、プロジェクトマネジメント、実務支援に併せて教育支援をしてきました。継続的にITリテラシー向上、DX概論、DX企画の進め方、要件定義の書き方を支援しております。これらの活動を通して、「業務効率化、業務のシステム化を進める上で、業務フローの書き方がわからない」という声を良く聞きます。そこで、皆様のお役立ちのために初めての方でも業務フローの書き方がわかる「業務フローの書き方ガイド」を無料でご提供することに致しました。

<業務フローの書き方ガイド目次>

1. 業務フローとは

2. 業務フローの作成目的

3. フローの種類

4. フロー作成のコツ

5. 業務要件とは

6. 業務フロー作成の進め方

7. 業務フローチャートに使用する図形(BPMN)

8. 業務フローで業務の可視化

9. 業務フロー階層レベルについて

10. 製造業の業務フロー作図例

11. まとめ

下記フォームをご記入の上、「送信ボタン」を押して下さい。


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    業務フローで正しい現状把握

    プロセスは目に見えない

    プロセスは目に見えないため、捉え方が人によって異なります。言葉で表現しても異なる階層レベルを混在した理解になってしまう事もあります。主観で語られたプロセスを元に改善の議論はできません。

    客観的な把握

    業務フローがあれば、現状のフローが最適かどうか、客観的に整理でき、組織の共通認識を得られます。フロー化で業務を可視化することで、無駄や省略できるプロセスが見えやすくなります。図で表現するため、業務を担当していない人も理解し易くなります。そのため、課題抽出の議論も正しい方向に進みます。

    課題解決策

    業務改善、業務改革、DXで業務効率化と生産性向上を目指して、課題の解決策を議論し、見つけ出すことができます。図解されたフローに解決策を入れて、To-Be (あるべき姿)に近づけていきましょう。

    業務フローのメリット

    業務フローは図解することのメリットがあります。

    • 組織内のどの部門が何をすべきか明確になります。
    • 部門内で誰が何をするのか、担当ごとの業務の流れがわかります。
    • どの段階で業務の分岐が発生するか、判断ポイントがわかります。
    • どの段階で、何を参照して業務を進めるのか、わかります。
    • システムによる自動化への移行可能業務が見えてきます。