DXで成果を出すなら知っておきたい現状のDX課題と解決方法

昨今、DXという言葉をよく耳にします。DXという言葉自体は世間に浸透していますが、実際にDXへの取り組みを始めた日本企業はどのくらいの割合なのでしょうか。また、既にDXに取り組んだ企業が躓いているポイントは何でしょうか。

本記事では、これからDXを始められる企業のご担当者、DX推進を考えていらっしゃる役員、経営者の方へ向けて、DXで成果を出すために知っておきたい課題と解決方法を解説していきます。

日本企業のDXへの取り組み状況

日本企業で、実際どのくらいDXが進んでいるのかというと、「既に取り組みを始めている」という企業は2021年時点で45.3%です。
2020年時点では28.9%なので、DXへの関心は年々高まり、取り組みは着実に進んでいると言えます。

従業員規模別に見ると、大企業では65.6%、中堅企業は45.0%、中小企業では27.7%となっています。

しかしながら、DXへの取り組みが進んでいるからといって、DXに取り組んだ企業のすべてが成果を出せているわけではありません。

下記はDXの取り組みの成果に対する評価を調査した結果です。

「おおいに成果が出ている」2.1%
「成果が出ている」16.2%
「ある程度の成果が出ている」40.6%
「どちらとも言えない」17.1%
「あまり成果は出ていない」17.5%

はっきりと成果があったと評価している企業はかなり少なく、限定的な評価にとどまった企業が実に多いことが数字から見て取れます。
また右図からは特に大企業が「おおいに成果が出ている」と評価できていないことが表れていますが、企業規模に関わらず成果に対する評価は高くないと言えるでしょう。

DXへの投資は企業にとって大きな投資です。
莫大な資源を投資した成果はおおいに出したいというのが本音ではないでしょうか。

DX推進で成果が出ない理由と解決方法

なぜDXの取り組みで成果が出ないのでしょうか。
下図はDX推進の課題を割合で表したものになります。

「おおいに課題である」は順に
１．「DX推進に関わる人材が不足している」
２．「DXに対するビジョンや経営戦略、ロードマップが明確に描けていない」
３．「経営資源の投入が十分にできていない」
となっています。

次の章から上位３つの課題について考えてみたいと思います。

１．DX人材不足を解決するには

最も大きな課題「DX推進に関わる人材が不足している」についてですが、いわゆるDX人材とはどのような人材でしょうか。

DX人材はデジタル技術について詳しいのはもちろんですが、自社の事業や業務についても詳しいことが求められます。
しかしながら、デジタル人材は今やどこの会社でも欲しい人材で、採用市場でも常に不足しています。
そのため、DX人材を確保するためには自社の事業や業務に詳しい社員が、DXを推進するための力量を身に着ける教育を受けることも一つの手段でしょう。

DX人材教育といっても画一的で汎用的な研修では、自社の経営課題を改善していくような成果を出すことは期待できません。
企業ごとに抱える経営課題や担当者のITレベルに沿った教育を提供してくれるサービスが望ましいでしょう。

担当者のITレベルに沿ったDX人材教育を提供する IT人材育成研修QualityRoom

２．DX企画力を育てるためには

2つめの課題「DXに対するビジョンや経営戦略、ロードマップが明確に描けていない」について解決策を解説していきます。

DXとは単なる業務効率化ではありません。
DXとは、Digital Transformation（デジタルトランスフォーメーション）の略語です。

Transformationは「変革」という意味なので業務を自動化、デジタル化するだけでなく、企業の将来を見据えて事業自体を大きく変革させることを意味します。

ただ変革させるだけでは意味がありません。
既存の価値を大きく覆すような付加価値を創出することが目的です。
ここで重要になってくるのが企画力です。

DX企画を担うことができるのは、ITを活用した経営戦略やビジョンを描ける人材であることはもちろんのこと、そのビジョンをシステム開発会社へ明確に説明するためのコミュニケ―ションが取れるIT知識を持ち合わせていることが望ましいでしょう。

しかしながら、そのような人材は希少であり、確保することが非常に困難です。

そこで解決方法としておすすめするのが、DX企画人材の育成です。
前章でも説明しましたが、ポイントは画一的、汎用的ではない、自社の課題を解決するための教育の導入です。
企業ごとに課題は違いますので、課題に合わせた教育を提供してくれる教育事業者を選択しましょう。

企業課題に合わせたDX人材教育を提供するIT人材育成研修QualityRoom

関連記事

DX企画で重要なポイント

2021.10.11

「デジタルトランスフォーメーション（DX）」は、これまでのITシステム導入と同様ではうまくいきません。DXは価値創出です。DXの社内教育、経営者のリーダーシップ、現場の理解が必要で...

DX人材育成講座

2022.10.4

お問い合わせ・ご相談はこちら 受講形態：eラーニング DX人材育成講座とは DX推進を担当することになった方向けの、DXについて少し深掘りした内容の講座です。今後数年間、企業がどの...

３．十分な経営資源を確保するためには

3つめの課題「経営資源の投入が十分にできていない」について解決策を解説していきます。

経済産業省発表の「デジタルトランスフォーメーションに向けた課題の検討　～ ITシステムに関する課題を中心に ～」によると、日本企業では現在、IT関連費用の80%が現行システムの維持管理に使われています。
これまでの現行システムは短絡的観点で改修を繰り返した結果、複雑化・ブラックボックス化してしまい、保守・運用費が高騰しています。

このような技術的負債が解消されないため、戦略的なIT投資に資源を投資できない状況になっています。
技術的負債を解消し、DXを推進させるためには資産情報を分析・評価し、仕訳を実施しながら戦略的なシステム刷新を行うことが求められます。

将来の戦略に十分な投資をするためには、まず足元の課題を解消していくことも重要です。
下図参照

まとめ

話題のDXに関して、日本企業の取り組み状況や現状のDX推進課題、その解決方法について解説しました。中でもDXで成果を出すためには、人材育成が重要だということを感じていただけたのではないかと思います。

IT人材育成研修QualityRoomは日本企業のDXを下支えし、日本の産業を活性化、日本を元気にすることを目標にIT人材育成サービスを提供しております。

QualityRoomの教育サービスは様々な業界をサポートしてきたITコンサルタントが監修し、企業の経営課題やITレベルに合わせたサービスをご提供しています。

ヒアリング・お見積りは無料です。
ぜひご活用ください。